古墳は支配者の権限を示すものか？
古墳は、長らく「支配者の権力を誇示する巨大墓」として理解されてきた。確かに、墳丘の規模格差や副葬品の豪華さは、政治的序列や支配構造の存在を示している。しかし、この理解だけでは、なぜ古墳があの場所に、あの形で、あれほどの労力をかけて築かれたのかを十分に説明できない。とりわけ、日本列島という災害多発地帯において、古墳が微高地や段丘縁といった安全性の高い場所に集中している事実は、権力誇示だけでは説明しきれない意味を持つ。
古墳は災害記憶に基づく被災モニュメント
古墳は、祖霊を祀る宗教モニュメントであると同時に、洪水・高潮・津波などの災害経験を地形と結びつけて固定化した「災害記憶の装置」だった可能性が高い。人々は、どこまで水が来たか、どこに逃げれば助かったかという経験知を、文字ではなく地形と聖性によって記憶してきた。その結果、「ここより上は安全」という認知的ハザードライン上に、祖霊を祀る場として古墳が築かれたと考えれば、その立地の合理性は極めて高い。巨大で遠くから視認でき、何世代にもわたって残り続ける古墳は、「ここまで逃げれば助かる」という無言のメッセージを刻み込むランドマークとして機能していたのである。
古墳に太陽光パネルの功罪
この視点に立てば、古墳は単なる権力の遺物ではなく、共同体の生存戦略の一部であり、災害と共存してきた列島社会の知恵の結晶である。支配者は、祖霊的守護者として共同体を守る存在と位置づけられ、その霊を安全な場所に祀ること自体が、宗教実践であると同時に、合理的な防災行動でもあった。こうした古墳観に照らすと、近年話題になった「古墳周辺への太陽光パネル設置」は、単なる景観問題や文化財行政の不手際にとどまらない、より本質的な論点を孕んでいる。全国に約16万基あるとされる古墳の中で、太陽光パネルが設置された事例はごく少数にとどまり、公式な統計も存在しない。散発的な個別事例にすぎないとはいえ、その象徴性は大きい。
古代からの知恵と機能の破壊
重要なのは、今回の多くの事例が「墳丘そのもの」ではなく、「周辺の池や低湿地」に設置されている点である。一見すると、墳丘を避けている以上、問題は小さいように見える。しかし、古墳は墳丘単体ではなく、周濠、池、湿地、微高地を含む一体の宗教的・地形的モニュメントである。池は単なる余剰地ではなく、水の象徴であり、結界であり、「ここまでは水が来た」という災害記憶を可視化する装置の一部でもある。その池を産業設備で占拠することは、物理破壊を伴わない形で、古墳が内包してきた意味構造と記憶装置としての機能を破壊する行為に等しい。
守るべき不可逆資産
太陽光発電そのものは、脱炭素社会に向けた重要な技術であり、再生可能エネルギーの普及は不可欠である。しかし同時に、太陽光パネルは可逆性の高い設備であり、設置場所の選択には本来、大きな自由度がある。にもかかわらず、不可逆な歴史モニュメントと、その意味空間の上に載せる合理性はどこにもない。これは費用対効果や発電効率の問題ではなく、「何を守るべき不可逆資産とみなすか」という社会の価値判断の問題である。さらに深刻なのは、この種の事例が「墳丘を避けていれば周辺は開発してよい」という危険な前例を作ってしまう点である。この論理が通れば、次は周濠の一部が埋められ、参道が潰され、やがてはビジターセンターや駐車場名目で法面が削られるだろう。結果として、古墳の「意味空間」だけが段階的に解体されていく。
古代より日本は災害と戦ってきた民族
古墳を「災害記憶を内包した宗教モニュメント」として捉え直すならば、そこに太陽光パネルを設置する行為は、祖霊への冒涜という宗教的問題であると同時に、列島社会が蓄積してきた生存知を切断する行為でもある。古墳は過去の遺物ではなく、未来の防災思想と土地利用を考えるための静かな教師である。その教師の足元を、我々自身の手で掘り崩してよいはずがない。
古墳の意義を見直す長期的なスタンスの重要性
再生可能エネルギーの推進と、文化・防災の知恵の継承は、本来対立するものではない。問題は、短期的な経済合理性だけで土地利用を決めてしまう、現代社会の視野の狭さにある。古墳への太陽光パネル設置という散発的な出来事は、その誤りを象徴的に示している。今こそ、古墳を「保存すべき土の塊」ではなく、「意味と記憶のインフラ」として再定義し、エネルギー政策と文化政策を同じ地平で統合的に考える時期に来ている。
まとめ
今回は古墳の意義を見直すとともに無秩序に広がるソーラーの功罪を考えるきっかけになりたいとまとめてみました。文章の作成にあたってはChatGPTとの議論を踏まえて展開しています。2月には関西に帰省する。奈良にも足を伸ばすつもりなので、奈良市の「護国神社前池中古墳」がどんな状況なのかを実際に目で見て確認したいと思います。
以上
