テレハウス再建の記憶からAIデータセンターへ――水冷・空冷・液冷でたどる約40年の技術史

2026年11月10日
2026年11月6日
ブログ
テレハウス、TELEHOUSE、KDD、KDDI、データセンター、AI、液冷、水冷、空冷、LINX、GPU、電力、PUE
8view

ブログ

1 はじめに
2 1．1987年の英国法人設立、1990年のロンドン開業
- 2.1 私が関わった米欧テレハウスの再建【個人的回想】
3 2．インターネットが建物の価値を変えた
- 3.1 IIJの回線増強で実感した、需要の爆発【個人的回想】
4 3．大型機は、もともと水で冷やしていた
5 4．空冷の時代を支えたものと、その限界
6 5．AIが液冷を呼び戻した――同じ「水」でも、熱の桁が違う
7 6．ロンドンと堺――テレハウスはAI時代にも進化する
8 7．2030年から2045年――次の制約は電力と地域社会
9 8．テレハウスの歩みから見える三つの教訓
10 おわりに――設備を「重荷」にするか、「資産」にするか
11 主な参考資料・出典

はじめに

2026年1月22日、KDDIの「大阪堺データセンター」が稼働を開始した。かつて液晶パネルを製造していたシャープ堺工場の建物だけでなく、大容量の電力設備と冷却設備を再利用したAIデータセンターである。KDDIによれば、既存の施設を活用することで約半年という短期間で構築できたという。そこで動くのは、NVIDIAのGPUを大量に搭載したAIサーバーだ。冷却には、従来の空冷に加え、発熱する電子部品の近くに液体を循環させる「直接液体冷却(DLC)」が使われている。

このニュースに、私はデータセンター技術史の不思議な循環を感じた。というのも、かつて旧KDDでテレハウス・アメリカとテレハウス・ヨーロッパの経営状況を調べ、再建に関わった経験があるからだ。大型コンピューターを水で冷却した時代があった。小型サーバーが普及すると空冷が主役となり、そしてAIの登場によって液冷が再び重要になった。かつて機種専用の設備として扱われた冷却水配管が、いまや事業を素早く立ち上げるための資産となっている。その変化を、旧KDD（国際電信電話）が始めたデータセンター事業「TELEHOUSE（テレハウス）」の歩みと重ねて考えてみたい。

1．1987年の英国法人設立、1990年のロンドン開業

テレハウスの事業史を語るとき、まず三つの年を区別する必要がある。

1987年6月8日：英国の会社登記によれば、現「TELEHOUSE INTERNATIONAL CORPORATION OF EUROPE LTD」に当たる法人が設立された。

1989年：米国ニューヨークのテレポートで、テレハウスブランドのデータセンターが運用を開始した。

1990年：ロンドン東部のドックランズ地区で「Telehouse North」が開業した。

「設立年」に資料ごとの差があるのは、法人登記とブランド・事業の開始を混同しやすいためだ。

当時のロンドンは、世界の金融センターであり、日本企業の海外進出も盛んだった。初期のテレハウスは、金融機関の大型コンピューターや災害対策用のバックアップ設備を収容することを想定していた。これはテレハウス自身の事業紹介にも記されている。ところが、開業後に日本のバブル経済が崩壊する。KDDI関係者は2016年の取材で、日本企業の海外拠点縮小によって、当初想定していた需要が伸び悩んだと振り返っている。

私が関わった米欧テレハウスの再建【個人的回想】

私は当時、KDDのグループ事業部で、テレハウス・アメリカとテレハウス・ヨーロッパの事業再建を担当することになった。当時の経営状況は、10億円を稼ぐために20億円の費用が発生し、毎年10億円の赤字を計上する状態だった。30億円の資本金を食いつぶすのは時間の問題だった。このため、テレハウス事業を立ち上げた優秀なメンバーはA級戦犯、この事業を引き継いで建て直した我々はB級戦犯と揶揄された。

前任者から業務を引き継いで最初に取り組んだのは、両社の財務と資産の実態を調べ直すことだった。調べてみると、まず切迫していたのはテレハウスアメリカの経営状況だった。同社のコア株主は、KDD(当時)と野村総研、鹿島建設の３社だった。これ以外にいわゆる邦銀が横並びで出資していた。

KDDとしては、事業を中止するつもりはなく、既存株主に追加出資の可能性を打診したが、当然ながらどこも追加出資に応じる会社はない。このため、やむなく既存の出資金額を減資して、KDDの100%子会社として再出発することになった。ただ、減資には各社から激しい抵抗を受けた。

野村総研は、事業からの撤退にあたって撤退金を払うと当初行っていたが、気がついたら撤退金が計算上マイナスになるとして請求してきた時は驚いた。また、住友銀行からはこれは出資という名前の貸付金だと迫られて閉口したことを覚えている。色々あったけど、既存株主の資本を整理する減資と、KDDが責任を持って事業を立て直すための資本再構成を実施した。KDDの子会社になると意思決定のスピードが倍増した。これはコア株主からそれぞれ取締役を派遣していたが、それがなくなり、責任体制がシンプルかつ明確になったことが大きい。また、プロパー社員として優秀な人材を獲得できたことも大きく、これが後のインターネットのメッカになることに繋がる。

テレハウスヨーロッパも決して安泰ではなかった。ロンドン・ドックランズの土地・建物に大きな評価減が生じた。当時、帳簿上の資産に大幅な評価減が発生して、社内で大問題となった。当時資産の価値は簿価というのが日本の常識で、資産価値が下がることを実体験として体験したことがなかったためだ。しかし、この評価減は実態を反映したもので、30億円の資本金は徐々に減少して、キャッシュが底に近づいていた。経営を立て直す時間は限られていて、こちらも追加出資を得ることは難しく、KDD主導の再建へと進んでいった。

当事者として強く感じたのは、技術の進化と経済の変化に事業は大きく影響を受けること。長期的な観点から事業を行うにも、目の前の経営状況を改善することが不可欠であり、テレハウスアメリカとテレハウスヨーロッパの経営陣、中堅社員と意見交換して、どうすべきかを悩んだ日々が懐かしい。

2．インターネットが建物の価値を変えた

テレハウスの転機は、予想外の顧客が集まり始めたことにあった。インターネット接続事業者、すなわちISPである。1990年代前半まで、通信事業者が提供する機器の設置スペースは、自社の通信回線の利用者向けという性格が強かった。これに対してテレハウスは、特定の通信会社に縛られず、複数の通信事業者が接続できる場所を提供した。現在の言葉でいえば「キャリアニュートラル（通信事業者中立）」である。1994年11月8日、ロンドンのISPなど5組織が、Telehouse Northで最初の通信を交換した。これがLINX（London Internet Exchange）の出発点となる。当時、英国の事業者同士がデータをやり取りするにも、通信が大西洋を越えて米国経由になることがあった。相互接続点（IX）を英国内に置けば、国際回線の費用と通信の遠回りを減らせる。LINXの初期設備は、寄贈された小さなスイッチだったという。大規模設備ではなく、「ここで他社と直接つながれる」ことに価値があった。さらに、事業者が集まれば接続先が増え、接続先が増えれば新たな事業者が集まる。テレハウスは単なるコンピューターの保管場所から、ネットワーク同士が出会う場所へと変わっていった。日本でも同じ動きが生まれた。1997年6月、KDDなど16社が参加するJPIXの設立計画が公表され、最初の交換機はKDD大手町ビルに設置すると発表された。インターネットの成長は、データセンターの商売を「床を貸す」ことから「接続を生み出す」ことへ拡張したのである。

IIJの回線増強で実感した、需要の爆発【個人的回想】

もう一つ、忘れられないのがIIJ（インターネットイニシアティブ）との仕事だ。IIJはKDD大手町ビルに通信設備を置いていただいた。導入当初は別の社員が対応していて、私はそれを引き継いだ。驚いたのは、回線の速度が3ヶ月で倍増が継続したことだ。64kbpsという高速回線(当時)から128kbpsに増速し、192kbpsと増速していたが、トラヒックの急増に対応するため以降は倍倍。384kbpsに増速し、768kbps、1.5Mbps、1.5Mbpsを2回線、4回線、そして45Mbpsへというものだった。3ヶ月で倍増だが、回線設定には1-2ヶ月かかるため、常に回線増強をしていた記憶しかない。64kbpsから45Mbpsまでは、伝送速度の数値だけで見ても約700倍である。現在の通信速度とは比較にならない小さな値かもしれない。しかし、その時代に需要が次々と増え、設備計画が追いかけるように変わっていくのを私は現場で見た。

IIJ自身の公開資料でも、1995年に国内バックボーンを45Mbpsに増強した記録や、初期の通信設備をKDD大手町ビルに置いた記録が確認できる。ただ、私が担当した個別回線の増強履歴は、当時の契約・工事記録がなければ断定できない。

3．大型機は、もともと水で冷やしていた

今日、液冷を「AI時代の新技術」と聞くと、少し意外かもしれない。大型コンピューターでは、何十年も前から水冷が使われていた。一例がIBMの大型機である。1992年に発表されたIBMの技術論文によると、水冷式「Enterprise System/9000」の大型プロセッサーでは、冷却水を約21.7℃に調整し、最大245リットル／分の流量で、最大63kWの熱を水側に運ぶ設計が示されている。なお、63kWは同論文で扱われた大型プロセッサーの水側排熱量であり、現在のAIラック全体の電力と同じ測定対象ではない。当時の水冷は、高い発熱密度を持つ回路を冷やすための合理的な解だった。一方で、冷水の温度管理、配管、ポンプ、漏水対策など、施設側にも相応の準備が必要だった。

その後、半導体のCMOS化と小型サーバーの普及が進む。多数のUNIXサーバーやPCサーバーを19インチラックに積み、機器のファンと室内空調で冷却する方式が広がった。機種を替えても使える、汎用性の高い空冷の価値が増したのである。ただし「1990年代に水冷が完全に消えた」という説明は正しくない。大型機や高性能計算などでは液体を使った冷却が続き、空冷と水冷は用途に応じて併存していた。変わったのは、一般的なデータセンターで何が標準的な設計とされたか、ということだ。

4．空冷の時代を支えたものと、その限界

1990年代後半から2010年代にかけて、データセンターのラック数は増え、電力・空調・監視・冗長化の技術が磨かれた。省エネルギーを測る代表的な指標がPUE（Power Usage Effectiveness）である。

PUE ＝データセンター施設全体の消費電力 ÷ IT機器の消費電力

PUEが1.5なら、IT機器の消費電力1に対して、空調・受配電損失などのために0.5を要している計算になる。ただしPUEが低いだけで、IT処理そのものの効率や水使用量まで優れていると断定することはできない。2016年に開業したロンドンの「Telehouse North Two」は、間接外気冷却を採り入れ、KDDIは設計値としてPUE 1.16を公表している。冷たい外気をうまく使い、機器室の空気を効率的に冷やす発想だ。その一方で、世界のデータセンター全体を見れば古い施設も多い。Uptime Instituteの2026年調査では、施設単位の年間PUE平均は1.52だった。新しい大型施設では1.3以下も珍しくないが、業界全体の改善は緩やかだ。空冷が不要になったわけではない。一般業務用サーバーやネットワーク機器には現在も適している。ただ、AI向けのGPUを大量に、高密度に積む方式では、空気だけで大量の熱を運ぶことが難しくなってきた。

5．AIが液冷を呼び戻した――同じ「水」でも、熱の桁が違う

NVIDIAの「GB200 NVL72」は、72基のBlackwell GPUと36基のGrace CPUを一つのラックに収容するAIシステムである。NVIDIAの技術資料によるラック消費電力は約120kW。発熱密度の高い部分を液体で冷やす設計を採っている。「1ラック約120kW」という数字は、以前なら施設の相当な区画に必要だった冷却能力を、一つのラックに集中させることを意味する。

かつての一般的なラック電源についても、私は印象深く覚えている。各国の標準電圧を使い、当初は標準の倍のラック当たり20A程度を用意していた。単純な電圧と電流の積で表せば、日本の100Vでは約1kVA、米国120Vでは約1.2kVA、英国230Vでは約2.3kVAに相当する。現在のAIラックは、一桁では収まらない電力密度に達した。なお、kVAは皮相電力、kWは有効電力であり、厳密には同じ単位ではない。ただし、30年前の水冷と現在の液冷は、同じものの復刻ではない。

比較点	1990年前後の大型機の水冷	現在の高密度AIラックの液冷
主な対象	大型機の高発熱回路や電源	GPU・CPUなどの高発熱部品
設備の位置づけ	機種固有の冷却設備が中心	ラックと建物の間で液体を受け渡す設計が重要
熱量の例	IBM ES/9000：水側へ最大63kWを排熱する大型プロセッサーの例	GB200 NVL72：ラック全体で約120kWを消費
施設側の課題	冷水温度・流量、専用配管、機種更新への追従	高密度受電、液配管、漏水管理、保守性、空冷との併用

共通するのは、冷却液で熱を運び、熱交換器を通して施設側へ逃がすという熱工学の基本である。現代は冷却水の温度条件や標準仕様を工夫することで、冷凍機への依存度を下げられる場合もある。しかし外気条件やシステム構成で最適解は変わり、液冷なら必ず省水・省電力というわけではない。さらに液冷には、半導体に接する冷却板へ液体を循環させる直接液体冷却（コールドプレート方式）と、絶縁液の中に機器を浸す液浸冷却などがある。両者は設備や保守の方法が異なる。KDDIは三菱重工、NECネッツエスアイとともに液浸冷却の実証も実施した。2023年に公表した結果では、比較対象とした従来型方式に対してサーバー冷却用電力を94％削減し、実証システムでPUE 1.05を達成した。ただし、これは特定の実証条件での成果であり、すべての商用データセンターが同じ数値になるという意味ではない。

6．ロンドンと堺――テレハウスはAI時代にも進化する

2026年のテレハウスを見ると、興味深い二つの動きがある。

一つは大阪堺データセンターである。もともと工場が備えていた大規模な電力・冷却インフラを活用し、AI計算設備の立ち上げを急いだ。過去の設備を現代の用途に転用した、まさに技術史の折り返し地点ともいえる事例だ。もう一つは、テレハウス発祥の地であるロンドン・ドックランドだ。KDDIは2025年10月、6棟目となる「Telehouse West 2」の建設開始を発表した。計画では、地上10階、IT電力容量22.4MW、空冷と水冷の併用、2027年度開業予定。ロンドン拠点全体のIT電力容量は、同棟の完成後に57.1MWへ拡大する見込みという。さらに2026年10月29日には、隣接する用地を取得し、65MVAの受電容量を確保したと発表した。既存のロンドン市内拠点の受電容量77.6MVAと単純合算すれば約1.8倍となる計算で、新たなデータセンターの建設を計画している。ただし、これは用地側の受電容量であって、すぐに使えるIT電力容量ではない。建設中のWest 2も、この1.8倍の計算に含まれていない。1994年には小さなスイッチを置いて事業者同士をつないだ場所が、いまは高密度GPUを冷却する水冷設備と、大容量電力の確保を競う場所にもなっている。「接続」という強みは残しながら、施設の役割は拡張しているのである。

7．2030年から2045年――次の制約は電力と地域社会

AIデータセンターの将来を考えるとき、冷却方式だけに注目していては全体を見誤る。これからは、使える電力を確保できるかどうかが、立地と事業計画を左右する。国際エネルギー機関（IEA）は2026年の報告書で、世界のデータセンターの電力消費量を2025年の約485TWhから2030年には約950TWhへ拡大すると予測した。これはあくまで予測であり、電力網・変圧器・半導体などの供給制約や、AI需要の変化で結果は変わりうる。日本でも増設需要は大きい。電力広域的運営推進機関の2026年需要想定では、データセンターの新増設に伴う追加の最大需要電力が、2026年度の64万kWから2035年度には661万kW（6.61GW）へ拡大する見通しだ。半導体工場分を含む合計は2035年度に762万kWであり、両者を混同してはいけない。では、どんな未来が考えられるだろうか。

2030年ごろ：高密度AIラックには直接液冷が広く採用される一方、通常の企業システムでは空冷も使われ続けるだろう。施設は、空冷か液冷かの二者択一ではなく、異なる冷却方式を混在させる方向に進む可能性が高い。2035年ごろ：受電までの時間、電力価格、系統増強の余地が、土地や建物以上に重要になる。大量の演算を行う設備は発電・送電インフラの条件が良い場所へ立地し、低遅延の通信が欠かせない設備は都市の接続拠点に残る、といった役割分担が進むのではないか。2045年ごろ：データセンターが「電気を消費し、熱を捨てる施設」から、「情報処理に加えて熱も地域に供給する施設」へ変わる可能性がある。排熱を地域暖房、給湯、農業などに活用できれば価値が生まれる。ただし熱需要の季節変動や距離、設備費、責任分界があり、どの地域でも成立するとは限らない。

水の使用量も課題になる。閉ループの液冷回路があっても、最終的な排熱に蒸発式の冷却塔を使えば水を消費する。PUEだけでなく、水使用量や地域の水資源、供給の信頼性まで含めて判断することが重要だ。つまり、次世代のデータセンターはコンピューター技術だけの問題ではない。電力工学、熱工学、通信工学、建築、地域計画を統合する社会インフラになりつつある。

8．テレハウスの歩みから見える三つの教訓

ここまでを振り返ると、三つの教訓が浮かび上がる。

第一に、未来の顧客は、計画書の中にいないことがある。　テレハウスは金融機関や日本企業を想定して始まったが、その価値を大きく伸ばしたのはISPとIXだった。私自身、IIJの回線が短期間で何倍にも増えていく様子を見て、需要が事業計画の前提を超えていく瞬間を経験した。

第二に、施設の価値は機械の世代によって変化する。　大型機の水冷、ラックサーバーの空冷、AIラックの液冷。アメリカで水冷設備を整理した時代と、堺で既存の冷却設備を活かす時代を知ると、設備の価値は技術と需要によって逆転することがわかる。ただし両者は異なる国・異なる建物の出来事であり、同一設備が戻ったわけではない。

第三に、変化の時代には接続性と拡張性が資産になる。　テレハウスが築いた通信事業者中立の接続拠点という価値は、AIがどれほど電力を使う時代になっても消えない。むしろ計算資源と利用者を結ぶネットワークの重要性は増していくだろう。

おわりに――設備を「重荷」にするか、「資産」にするか

1980年代末の大型機、1994年の小さなIXスイッチ、1990年代後半のラックサーバー、そして2026年のGPUラック。一見するとまったく異なる技術だが、それぞれの時代に「何を収容し、どこにつなぎ、どう冷やすか」という問いを投げかけてきた。テレハウスの歴史は、単なるデータセンターの建設史ではない。需要を読み違えたときに事業をどう変えるか、先行投資した設備をどう活かすか、技術転換をどう機会に変えるかという経営史でもある。米欧の再建で資産と資金繰りに向き合った日々があるからこそ、現在のAIデータセンターの巨大投資にも、私は技術と経営の両面から関心を持っている。今後10年、20年でGPUも冷却方式も変わっていくだろう。しかし、必要な場所で確実に電力を受け取り、熱を処理し、世界とつながるという基本は変わらない。データセンターの未来は、より速い計算機を並べることだけではなく、その計算機を社会の中でどう支えるかによって決まる。